仕事がつまらないという人に共通する最悪習慣とは
✍️記事要約
働き方やキャリアに対する考え方は時代とともに大きく変化してきました。組織の中での昇進や昇格に重きを置いた「組織の時代」である昭和から、働き方が多様化した「個人の時代」である平成を経て、令和では、組織と個人の関係性を保ちながらキャリアを考える「関係性の時代」へと変遷してきています。これからのキャリア形成の方法とは？ 『今すぐ転職を考えていない人のための キャリア戦略』を一部抜粋し再構成のうえお届けします。
■「47％の職業消失」は成長機会に
これからあらゆる産業分野で、デジタル化、コンピューター化、ネットワーク化、オートメーション化が加速化していきます。世の中は、つねに社会問題を抱えています。社会問題を1つひとつ解決していこうとするために新たな事業が生み出され、テクノロジーによるイノベーションが起こります。この技術革新の流れを止めることは、もはや誰にもできません。
2013年9月にオックスフォード大学のカール・ベネディクト・フレイ教授とマイケル・オズボーン教授によって発表された『雇用の未来』という論文は、世界的に話題になりました。この論文では、これからのテクノロジカル・イノベーションにより、今ある職業の47％、約半数が消失することが示唆されています。
ネットを通じて単発の仕事を請け負う「ギグワーク」など、従来の雇用関係を結ばない働き方も増えていきます。その時に、仕事を請け負う労働者として忘れてはならないのが、単発の仕事をキャリア・ポートフォリオとしてアーカイブ化していくことです。言い換えるならば、仕事のアウトプットを無形資産化しておくのです。
そこで具体的には、クライアント側に、個人のHPで仕事の実績として記載することや、キャリア・ポートフォリオの実績として記載していくことの許可を事前にとっておくようにしましょう。
そうして、実績一覧を公開していければ、「ギグワーク」も仕事の実績として認識されるようになり、次なる仕事の受注にもつながるのです。
■「楽しく働く」人たちに共通すること
「仕事が楽しい」というビジネスパーソンには、ある共通性がみられます。それは、自ら主体的にその仕事に向き合い、その仕事にやりがいを感じ、その成果に納得しているという点です。
何を大切にして働いているのかが明確なので、仕事を楽しんでいる人たちは、同僚たちの働き方に一喜一憂しません。他人と比べない働き方、組織のなかで比較しない働き方、を確立しているのです。
逆に、「仕事はつまらない」という人は、自ら主体的にその仕事に向き合うことができていないビジネスパーソンです。何を大切にするのかが不明確なので、同僚の仕事ぶりが気になって仕方ありません。社内での昇進や昇格ばかりを気にしています。
仕事が楽しくなるのか、つまらなくなるのかの分かれ目は、「自ら主体的に仕事に向き合うこと」ができているのかが決定的に重要だと言えます。
しかし、この「自ら主体的に仕事に向き合う」という言葉の抽象度の高さと、ビジネスシーンでの諸々の具体的な仕事との「ズレ」を感じて戸惑うようなことはないでしょうか？ 言い換えるなら、「主体的に仕事に向き合う」という言葉が意味する「中身」を知りたいと感じることはないでしょうか？
先日、15年勤めた大企業を辞め、少しの間、充電期間を満喫し、新たな職場で働き始めた友人がふと私に次の言葉を漏らしました。
「人生を取り戻した気がする」
友人が新しい職場で働きはじめて1カ月が経過していました。晴れやかな表情から発せられたこの言葉は、ズシっと重いものでした。誰もが憧れる大企業の第一線で働き続けてきた友人にとって、15年というビジネスフィールドでの一挙手一投足は、自分の力ではなんともできない「奪われた」経験や時間だったのでしょうか。
新天地で直属の上司から何度もダメ出しをもらう。それでも、「仕事が楽しい」と続けます。なぜなら、自分で考えてやりたいこととやるべきことに向き合っているからなのだと言います。自分の時間を自ら使っているのです。
ここで私が一緒に考えたいのは、「仕事がつまらなければ、転職しましょう」というシンプルで乱暴な話ではありません。
ビジネスパーソンである私たちは、自分たちの人生を職場に奪われるような働き方をすることは得策ではない。自ら主体的に働いていく、それぞれのキャリア形成に職場での経験を活かしていく、そんな働き方を手にするべきなのです。
2019年には、終身雇用の「その後」についても問題になりました。浮上したのが、「老後資金2000万円不足」。この問題自体、野党側のポリティカルイシューとして取り上げられ、その後、過熱したメディア報道によって社会問題化しました。
いずれにしても、昭和や平成の時代には、経験することのなかった70歳まで(もしくは、それ以降も)生涯現役として働き続ける生き方を現実的に考えていかなければなりません。その際に、「老後資金2000万円不足」など、諸制度を批判し不満や嘆きの日々を費やすのか、それとも、自らキャリアを形成しながら、その長き時間を豊かに過ごしていくのか、決めるのは私たちなのです。
■組織で働きながら、複業でキャリア形成
これまでの働き方の前提であった「通勤」は、これからの「当たり前」にはなりません。まず、企業は、2つに分類されます。1つは、ITや通信関連の企業に限らず、テレワークを積極的に導入する企業と、もう1つは、これまで通りオフィス勤務を継続する企業です。
テレワークを経験した社員は、ロケーションフリーで働けることのメリットや、家族やプライベートとバランスをとりやすい働き方であることを体感しました。在宅勤務を経験した社員は、継続を望みます。そして、テレワークを一時的導入後、オフィス勤務に戻した企業では、社員の離職が進みます。在宅勤務を導入している企業で働くことを希望するようになるからです。
このことは、オフィス勤務を前提とする人材流出と人材確保の難しさを引き起こすことになります。つまり、経営層として今、判断が必要なことは、在宅勤務で可能な業務については、積極的に導入する方が、生産性も含めて、プラスに働く点を理解し、人事制度を変更させることです。
しかし、同時に忘れてはならないのは、週1～2日程度の出社を望む社員も少なくないということです。同僚や上司との円滑なコミュニケーションには、オフィスでの勤務も最小限、必要であると感じているという点です。
■働かされていた人が、自ら主体的に働くようになるのか
この点を踏まえて、週4日在宅+週1オフィス、週3在宅+週2オフィス、このあたりが、社員の満足度も高く、生産性の高い、これからのハイブリッド・ワークになるのではないかと考えます。
①組織にキャリアを預けるのではなく、自ら主体的にキャリア形成していくこと
②人はいつからでもキャリア形成が可能であること
③主体的に働くことで、心理的幸福感が高まること
④個人と組織の関係性もより良いものにしていくことができること
の大切さを実感できるはずです。
拙著『ビジトレ』では、「人は変われるのか」「働かされていた人が、自ら主体的に働くようになるのか」という問いを探究しました。結論から言えば、答えはイエス。NTTコミュニケーションズで実際に行われているキャリア開発プログラムを分析した結果、プログラムを受講した社員の76％に行動変容が生まれたことが明らかになりました。
「もう定年まで特に新しいことをしなくてもいい」と感じていた社員が、プログラムに参加して自分自身を見つめ直したことで、新たなことに積極的に取り組む。なかにはそんな劇的な変化を遂げた人もいました。人は職位にかかわらず、いつからでも変わることができる。主体的に働くことができる。 分析結果はそう物語っています。
キャリアを考えるのは、自分の働き方や生き方を自ら見つめ直すことでもあるので、理論的に理解し、問題に向き合うことで必ず解決の糸口が現れてくるのです。
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☘️ヤフコメ❗️ピックアップ☘️
昔ながら考え方の印象です。
好きな仕事をしていたひとが転属や整理解雇し好きでは無い仕事についたらそれはつまらなく感じるのは仕方がないこと。
今の仕事の良い部分をやりがいにできるなら続けたらいいし、できそうにないならやりがいができそうな会社などに転職も良いのかなと思います。独立もありですね。
✅ 仕事は人間関係が凄く大きいでしょ。
それを生じさせ易い会社ってやっぱりあって、例えば同じ職種でも会社内の雰囲気が全然違うってのは有り得る。
同じ仕事内容だってどんな上司かでもう全然違うしね。
まあ自分の知ってる限りでは、仕事内容とかやりがいとか生産性とか以前の会社の方が絶対多いと思うけど。
この記事の大学の先生はリーマンやった事あるんかな。
✅ 基本的に仕事に私情など持ち込まない。やるべきをやり、それでも自己の能力が及ばないならやめるしかないのかなと。ただ、人間関係は大事。世の中には本当にイヤな性格をした人がいる。折り合えるうちは我慢もするが限界まで耐えても何一つ良いことはない。身の周りから排除出来ないなら、自分が抜けることも致し方ない。何人も壊してきた人が近くにいる、そのうち精算されることを希う。
